Q.なぜ、中古住宅×リノベーションが注目されている？
A.その理由は6つある。
一.いちばんは価格がお手頃
中古住宅の一番のメリットは、新築住宅に比べて割安ということ。
日本の木造住宅の場合、築10年で売買価格が半減し、約20年でゼロになるといわれている。
そのため土地と合わせて購入しても価格を抑えられる。
またリノベーション費用も、構造部分の躯体など使えるベースがあるためその分安くなる。
一.補助金・減税制度が手厚い
国は、「2020 年までにリフォーム市場を倍増させる」という方針を掲げているため、補助金や減税などの優遇制度を手厚く用意している。
住宅ローン減税や、固定資産税や贈与税の減税措置。補助金ではリフォーム版長期優良住宅の補助金制度も2016 年4月より施行される。
※住宅リフォーム推進協議会
一.エリアの選択肢が広がる
「どこに住むか？」は住みやすさの重要なポイント。
しかし人気エリアでは土地代が高く、新築とのトータル費用がどうしても高額に。
そのため新築を選ぶからちょっとぐらい遠くても…、または立地を優先するからローコスト住宅で…、そう考えがちだ。中古住宅×リノベなら、交通便のいいエリアで自分らしく暮らす、そんな理想も決して夢ではない。
一.リノベ技術の進歩
TVや雑誌でリフォーム前後の劇的な変化が紹介され、リノベーションでも自分らしくカスタマイズした住まいを手に入れられることがずいぶんと浸透してきた。
リノベ事例を目にする機会も増え、ユーザーも仕上がりに対して安心感をもって依頼できるようになった。
一.価値観の移り変わり
古い建物への価値観も時代とともに変わってきている。
中古住宅の方が、そこにしかない一品作品性があるので面白い。
時を重ねた良さ、味わいがあるなど、古いものの良さを楽しみながら、今の暮らしの快適さを取り入れる。
まっさらな新築よりそちらに価値を見つける人も増えている。
一.資産価値の点で狙い目
新築住宅の場合、築10年ぐらいで建物の評価は半減すると言われている。
一方築20から25年の物件の下落はゆるやか。
資産価値の下落リスクという視点でみたら、新築より中古住宅の方が目減りは少なく有利と言える
『住みたい場所』で、『自分らしい住まい』を、『無理のない予算』の中で叶えられる。
それが、中古住宅×リノベーションの理想像。
Q.どこに頼めばいいの？
Q.どこに頼めばいいの？
不動産会社かリフォーム・リノベーション業者のいずれか。
土地や中古住宅の購入からなら不動産会社から。やりたいリノベーションのイメージが固まっている場合には後者からとなる。
ただし、スケジュール的には同時期の接触が必要となる（右記参照）。
中古物件をリノベ業者に事前に下見してもらって、希望のリノベーションが可能かどうか確認する必要があるからだ。
同時期に双方の業者を相手に交渉・調整が必要なため、両社の板挟みになるケースも考えられる。
不動産も扱うリノベ業者ならそのあたりはスムーズだろう。
最近では住宅ローンも含めてワンストップで取り扱っているリノベ専門会社も登場している。
中古住宅×リノベの注意点
物件選びは慎重に
中古物件は当然であるが築年数がさまざま。
年代によって建築当時の法規制も異なるため、クリアしている建築基準や住宅性能が大きく変わることがある。
耐震リフォーム、断熱リフォームなど、必要な改修も大きく異なるので注意しておきたい。
ホームインスペクションをしよう
ホームインスペクションとは、住宅の劣化や耐震などの住宅性能を専門家によって現況検査をする住宅診断のこと。
外見からではわからない劣化や欠陥がないか、物件購入前に確認しておこう。ホームインスペクションの依頼は不動産会社やリノベーション業者のいずれかに相談してみるといいだろう。
ローンは住宅ローンで組むのがベター
中古住宅×リノベの場合、中古物件の購入費は住宅ローン、リノベーション工事費用はリフォームローンと2つのローンを組むのが一般的だった。
しかし、リフォームローンは無担保ローンなので、金利が高く返済期間も短いため（住宅ローンに比べると金利が0.5％?3％ぐらいの差がある）、利用しづらかった。
しかし、最近ではリノベ工事費用も含めて住宅ローンで組める金融機関が増え、フラット35のリフォーム版も登場している。
住宅ローンなら住宅ローン減税もあるので、さらにメリットも。
ただし、ローンを組む際には物件の購入費とリノベ工事費用のトータル見積もりが必要になるので、不動産会社とリノベ業者両社との事前調整が必要になることも心得ておきたい。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
WEBイエタテでは、今後もリノベーション・リフォーム事情について詳しくご紹介していきます。ぜひ注目いただきたい。
