ゼロエネ住宅にする３つのポイント
①「住宅性能を上げること」
断熱性・気密性を高め、消費エネルギー量を減らすだけでなく、通風や採光を考慮した間取りや工法によって冷暖房の使用自体を減らしていく。
②「省エネ設備を導入すること」
高効率エアコン、高効率給湯、LED照明などの設置や、HEMS（ホーム エネル
ギー マネジメント システム）を導入して、電気・ガスの使用量を「見える化」＆「自動制御」し、消費エネルギー量を減らす。
③「エネルギーを創ること」
消費エネルギー分をまかなうためには「創エネ」が不可欠。太陽光発電や風力発電、燃料電池（エネファーム）などがある。これらをうまく組み合わせ、ゼロエネを実現していく。
国交省と経産省２つの補助金で支援
ゼロ・エネルギー住宅に対しての補助金は大きく分けて２つある。
経済産業省の「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、ゼロ・エネルギー住宅を新築する、ゼロ・エネルギー住宅の新築建売住宅を購入する、または、既築住宅をゼロ・エネルギー住宅へ改修（リフォーム）する者に補助金を交付するもの。補助額は地域区分・建物規模によらず全国一律で定額125万円。
※平成28年度の申し込みは3次公募を受付中（6月21日現在）。
https://sii.or.jp/zeh28/third.html
もう一つは、国土交通省の「地域型住宅グリーン化事業」の補助金で、仕組みは、長期優良住宅、低炭素住宅と同じである。中小工務店が建てる地域型のゼロ・エネルギー住宅に対して１戸あたり165万円（地域材過半利用で20万円増額）を上限に補助が受けられる。ただし経済産業省の補助金との併用はできない。
太陽光発電の売電価格は今後どうなる？
現在、住宅でつくるエネルギーは、太陽光発電が主流になっている。太陽光発電システム自体は補助金の対象外だが、普及が進んでおり、設置コストも低くなっている。また、設置した再生可能エネルギーは、固定価格買取制度により売電することができる。
各社の新商品にも注目！ 自然と家計に優しい暮らし
こうした国の動向を受けて、住宅会社も積極的にゼロ・エネルギー住宅を次々に商品化。設備機器だけでなく、エネルギー効率の高い設計、機械に頼らないパッシブ工法などエネルギーのムダを省き、2020年の住宅性能を先取りする住宅が次々と登場している。
